- ホーム>
- 最強の調達・購買スキルアップ講座>
- 素材回復は日本経済に何を与えるか
素材回復は日本経済に何を与えるか
このところ、新聞を読んでも材料（素材）高騰のニュースばかりだ。
先日、日本鉄鋼連盟が１０年の粗鋼生産量を発表した。結果、前年比２５．２％増の１億９６０万トンだったらしい。これは３年ぶりに前年実績を上回ったことになる。２００８年のリーマン・ショック以前の水準に戻ったようだ。とくに１億トン台の回復は２年ぶりのようだ。
内訳を見てみよう。自動車や電機向けの転炉鋼が２５．５％増。あとは、建設向けの電炉鋼がほぼ同比率で上昇した。必ずしも自動車や電機の業績が高いわけではない、と以前も紹介した。また、鉄鋼メーカーが利益を享受しているわけでもない。あくまで原材料が高騰しているのであって、「メーカー」はその価格を推移させるしかないのだ。
これまで、素材の高騰には、「サプライサイドからの説明」と「デマンドサイドからの説明」があった。新興国の需要が旺盛になり……と語るのは後者のほうだ。今回も同じような説明がなされている。
２００８年当時の材料（素材）高騰時も、「デマンドサイドからの説明」が主流だった。新興国、とくにアジアや南米の需要が勃興してきたというものだった。しかし、バブルがはじけたあとは、実は「サプライサイドに問題があった」とされた。ようするに、金融マネーが商品に流れ込んだ、だから商品の価格が高騰したのだ、というわけだ。事実は一つかもしれない。しかし、解説は多様にわたる。
このコラムは、材料（素材）高騰に対して、なんらかの解決策を与えるものではない。それはお詫びせねばならない。ただ、この高騰の理由については興味がある。現在のように、「デマンドサイドからの説明」が正しいのか。あるいは、「デマンドサイドからの説明」が正しいのか。個人的には２００８年と同じく、金融マネーが流出しているのではないかと思う（あくまで予想）。その際は、あと１年は「待ち」の姿勢でとどまるしかないだろう。マネーの流入だとすれば、私たちはその事実を前になすすべはないのである。
