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7-(4) 毎期の評価をどうするか「評価の後に」
実行されないものは実効が伴いません。毎期、評価を確実にして通知すること。そして、その評価結果を必ず次期以降の調達に反映することが必要です。
よく、評価が悪かったはずのサプライヤーに対して次期以降もずっと発注量が保たれていたり、評価が良かったはずのサプライヤーも仕事量が増えていなかったりする場合があります。これでは、評価する意味はなく、むしろ逆効果ともいえるでしょう。
有言実行を心がけ、さらに調達・購買部門だけではなく全社一丸となったコンセンサスを共有することが必要になってきます。成績が良かったものには、それに見合う報酬を。この原則は社員だけではなく、サプライヤーに対しても同じことだからです。
