教材紹介
講師:坂口孝則
- オンライン講義動画+PDFテキスト
- 視聴時間: 3時間58分
- 40,000円(税抜)/名 *テキストはPDFでご提供 ●部門受講価格:400,000円(税抜) *個人受講or部門受講を 必ず「その他連絡事項」に記載ください
サプライヤ(取引先)に「二酸化炭素の排出量を算定してくれ」と言っても、自分が算定方法を知らなければ無理ですよ!
世の中は「脱炭素」「カーボンニュートラル」などで埋め尽くされています。しかも自社の排出量だけではなく、サプライチェーン全体の算定が必須です。つまりサプライヤから排出量を提示してもらわねばなりません。
大問題があります。
サプライヤの窓口である企業の調達・購買部門は、この二酸化炭素排出量算定の方法を知りません。知らないのに、サプライヤには「算定しろ」と言うのですか?
考えてください。「算定方法を知っている調達部員」「算定方法を知らない調達部員」、どちらがデータを集められるでしょうか。また、「取引先は算定の方法を知らない」「取引先は算定の方法を理解している」、どちらが理想的ですか?
そしてさらに大問題があります。
二酸化炭素ならびにGHG(温室効果ガス)の算定を、わかりやすく説明したセミナーがありません。難しい学術書ばかり。「平易なセミナーがあった」と思えば、単に脱炭素社会に向けた概要を語っただけ。これでは誰も理解できません。
そこで当セミナーでは、次を可能とします。
・平易な言葉で、誰もが理解できるように、二酸化炭素排出量の算定方法をお伝えします
・ぶっちゃけ実務ではここまでやれば大丈夫、という内容を説明します
・取引先に、二酸化炭素排出量の指導ができるようになります
・排出量算定と社会の動向を理解できます
具体的なアジェンダは次の通りです。
1.温暖化と温暖化抑止のプレッシャー
・温暖化と温室効果ガス
・GHGとその種類
・GHGとその比率
・脱炭素に向けた動き
2.温室効果ガス算定の考え方
・地球温暖化対策の推進に関する法律
・GHG排出量算定の範囲
・GHGプロトコル
・サプライチェーン排出量の定義
・カーボンフットプリントの範囲
・バウンダリーの規定
3.温室効果ガス排出量の基本式
・GHG排出量算定のためのデータベース
・GHG排出量算定のデータ収集
・バウンダリーにおける入力と出力
・GHGの算定手順
4.温室効果ガス排出量算定(自社工程編)
・サンプル工程
・工程ごとの分析
・排出原単位のあてはめ
・排出量の修正
・CO₂以外のGHG換算
5.温室効果ガス排出量算定(調達・輸送編)
・調達品の抽出
・エネルギー排出量計算時の問題
・調達品で発生したGHG算定
・調達物流で発生したGHG算定
・サプライヤからのPDS
・下請法と排出量算定依頼
綺麗事はありません。現場で役に立つノウハウや知識のみをひたすら説明します。
ノウハウを知るか知らないかで、大幅に今後の業務効率が異なってきます。教育投資の効果はあまりに大きいとご理解いただいているはずです。
当セミナーのご受講を強くオススメします。なぜなら、私がかつてもっとも知りたかった内容を集めたセミナーだからです。
よろしくお願いします。
【お申込み手順は次の通りです】
1.下のフォーマットから必要事項を記載のうえ送信ください
2.弊社より、御社名(あるいは個人名)宛てに、見積書兼請求書とともにURLとパスワードをメールで送付いたします
なお、お支払い条件は月末締めの翌月末までのお振込みになります。お支払い期限について経理上問題があれば、お申込み後にご一報いただければ大丈夫です。
また、他の商品をあわせてご購入の際は、連絡欄にご希望商品を記載いただければ一度のお申込みでけっこうです。
*送付する見積書兼請求書を御社が受領いただき疑義なきとき、お申込みとともに契約が成立するものとします
<よくあるご質問>
Q1.視聴可能期間の設定はありますか?
→いえ、とくに設けておりません。「ご購入後○○日以内」といった制限はございません。お好きなときにご覧ください。
Q2.複数回の視聴は可能ですか?
→可能です。「視聴○回で終わり」といった制限はございません。
Q3.テキストをコピー、配布するのは可能ですか?
→この教材に限らず、著作権の問題でコピーは禁じられています。PDFテキストを部員と共有したい場合は、人数分で販売しますのでご相談ください(お一人3,000円です)
Q4.クレジットカードは使用できますか?
→コーポレートカード等のご利用は可能です。ご希望の方は、ご購入時の「その他連絡事項」の箇所に、その旨をお書きください。
Q5.支払期限や領収書の有無について教えて下さい
→お申し込みの翌月末までがお支払い期限ですがご一報いただければ延長可能です。請求書は全ご購入者にメールで送付します。また領収書もご希望により発行します。
Q6.個人受講の場合は、会社からは申込みできませんか?
→いえ、「個人受講」といっても、個人で決済なさる必要はありません。あくまでご受講の人数分をお支払いいただく個人受講と、部員全員でご受講いただく部門受講でわけているだけです。
*下の「その他連絡事項」の箇所に、「個人受講」「部門受講」をお書きください。重要なので繰り返します。「その他連絡事項」の箇所に、「個人受講」「部門受講」をお書きください。
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